自然災害などに対して
どのように対処を考えておくべきか？
現在住んでいる土地でもそうですし
これから家造りを考える際に
考えておくべき事も
何処までを想定するべきか？。
決まった答えはありませんが
予防の手段や脅威を知る事で
避難や被害を最小限に
食い止める事は可能になります。
そういった場合に参考となるのは
最近なら皆さんも
聞いたことがあるかも知れませんが
ハザードマップの存在は重要です。
そして昔からその地域が
どういう被害にあってきたのか？
という歴史も重要・・・・・。
家造りの際にも
色々と考えるケースがあります。
土地に対して予防を張り巡らせたり
床の高さを通常よりも
高い位置に計画したり・・・・ｅｔｃ。
ハザードマップをどう読むか？。
家を建てるとき、
土地や家を買う時、
洪水や地震で被害に遭いたくないな。
と考えるのが
人情というものです。
この場所で、
水害や地震で
被災しない家を計画したいです。
専門家でも
人によっては、
火災保険の水災特約を付けていれば、
冠水しても大丈夫ですよ
と答えているかもしれませんが、
本当に大丈夫なんでしょうか？。
浸水した家を、
浸水前と同じ性能に戻すためには、
相当な現状調査と
それに基づく対応が必要で、
このような対応を、
どこの工務店でもできる話ではないと、
僕は思います。
であれば、
建築士（建築家）として
できることは何かなと考えると、
その場所で想定できる災害に
対応が出来る限り可能な家を計画する
又は場所を考え直すという
事になると思います。
例えば、
想定される浸水深より下の部分は、
鉄筋コンクリート造にして、
木造部分は冠水しないようにする。
建築予定地が比較的広いのなら、
浸水深を超える位置を計画して、
住宅が冠水しないようにするとか。
こういう工夫を提案するのが、
建築士（建築家）の仕事の一部では
ないかと思います。
勿論「現実」をキチンと話して
計画場所の再検討も提案する事もあります。
実際・・・地震については、
耐震や免振を考えた
安全性がより高い構造を
考える事と同じように。
これは、想定される水平力に対して、
より安全性の高い
設計をしましょうということだから、
先ほどの水害に対する
対策と同じですよね。
耐震性に関する話が
活発にされるようになったのは、
2000年の品確法施行からの話なので、
水害については、
まだまだなのかもしれませんが、
地震と同様に考えるべきだと、
僕は考えています。
今回は「そのため」の
気づきになるお話を、
少しだけ書こうと思います。
ハザードマップを読む
という冒頭でお話したように、
建築士（建築家）は、
その場所で起こる可能性のある
事象に対して
安全な家を提供する事も
仕事の一部だと理解しています。
この場合、
ご相談者さんが、
「ここに家を建てたい」と言ったら、
その場所に応じた対応策を
考えるのが、
建築士（建築家）の仕事の始まりになります。
なので先ずはその場所で
どんなことが起こるのか？
を知らないといけない訳です。
国土地理院は、
洪水、土砂災害、高潮、
津波に関する
ハザードマップを同時に見ることができる
重ねるハザードマップ
というサービスを提供しています。
だから、
住まい手さんから話がきたら、
とにかく、
計画している土地では、
どんな災害に遭う可能性があるのか？
という事も調べます。
問題は、
このハザードマップを
どのように見るか？
という点です。
ハザードマップを
一般の人に見て頂くと
うちはギリギリのところで
セーフで安心しました
というような感想を
耳にするのですが、
この考えでは、
災害から身を守られません。
ましてや、
プロフェッショナルは、
そんなことを言ってはいけません。
必ず現地の様子を見て
ハザードマップとの
整合性を確認する事が重要です。
災害のたびに報道されますが、
ハザードマップで
危険性を開示されていない箇所は、
多くあります。
これは、
ハザードマップの限界でもあるし、
そもそも対象河川が
限られていることもにも
注意してください。
ハザードマップのどこかに、
「●●川が氾濫した場合」という
文言が書かれいる事があります。
支流は対象になっていない
可能性があるので、
そういった点も要注意です。
確認されていないハザードの存在。
静岡大学防災総合センターの牛山先生は、
洪水や土砂災害で
亡くなられた方が、
どこで遭難されたのか？
という情報を
データベース化しておられます。
先生の論文を読んでいると、
土砂災害の犠牲者の約8割が、
ハザードマップで「危険だよ」と
言われていた場所で
遭難されています。
一方で、
洪水の犠牲者の約4割が、
ハザードマップで「危険だよ」と
言われた場所で遭難されています。
この違いは何か？
先生の論文を拝読する限り、
洪水に関しては、
洪水の原因になる全ての河川について
危険性が公開されていない事と
標準的な分析方法では、
全ての危険な箇所を
明示することが難しいことが、
その原因だと考えられます。
浸水深度の特定は、
地図情報を使って
計算されているので、
平地と台地の境界部等は、
解析精度が低く、
色分けが必ずしも実態を
表現しているとは限りません。
また・・・全ての河川について
浸水深が予測されていません。
大河川に流れ込む支流については、
情報がないものもあります。
このような状態なので、
先にも述べたように、
ハザードマップだけを見て、
一喜一憂することは危険です。
必ず現地に出向くことと、
地形をよく見ること。
これを忘れてはいけません。
地形を読む必要性。
土砂災害や洪水による
被害の発生個所は、
地形によって決まります。
河川の区域や状態が変わり
雨量が変われば内容も変わるので
全ての河川についての
ハザードマップが整備されることは、
難しいと思います。
むしろ、
人材不足の自治体では、
今以上の効率で
災害に向かうことは無理だと思います。
ならば住宅づくりに関わる人が、
地形を判読して、
ご相談者さんや
住まい手さん（顧客）に
災害に対する危険性を説けるようにならないと、
災害で亡くなる人や
財産を失う人は無くならない。
洪水の場合、
周辺に河川や用水路はないか、
河川に対して、
対象とする敷地の標高は
低いのか高いのか？。
こういう、
ごく当たり前のことを確認すべきです。
さらに、
情報網や図書館で
周辺地域での洪水の履歴を調べ、
浸水深さが
どの程度だったかを探ります。
浸水深が分かったら、
あとは、
どのようにかさ上げするかを
考えるだけです。
僕も実際に
奈良県大和高田市内で
もう13年ほど前に
設計した平屋の家ですが、
過去を調べたうえで
通常とは異なる「高さ」で
基礎をつくり「床」を上げたプランもあります。
外構は低いままですが
スロープや階段を使い分けて
玄関まであがるプランです。
ちなみに、
河川近傍の場合、
堤防から流れ出す水の流れは、
相当なスピードです。
高低差もあるので、
非常に大きな水圧が作用します。
この水圧についても
考慮する必要がありますから。
水害時に建築物で
考慮すべき水圧については、
盛土で敷地をかさ上げする場合は、
盛土を支える
擁壁にも水圧が働きます。
場合によっては、
擁壁の基礎地盤を
洗堀されることもあります。
このようなことも含めて、
洪水時の対策は
検討する必要がありますよ。
色々な災害が想定されますが
上記のような
水害に対する対応には、
相当な費用が必要になります。
高額なので、
受け入れられないから、
提案しないケースもあるのかと思います。
ですが、
少なくとも、
リスクを具体的に考えて、
技術者としては、
これこれこういう対応をすべきだ
ということを、
丁寧に説明する必要があると考えています。
水害に対する対策、
地震と同じように
考えるべきだと思いませんか？。
ただし、
水害の場合、
場所を変えれば
遭難から逃れらえます。
このことを、
多くの人が忘れてるように感じます。
確かに冠水する地域は、
冠水しない地域よりも
地価は安いと考えられます。
しかし、
リスクは低地の方が格段に高い。
この事を、
家造りの考えの中に持ちながら
土地の事、建て替えの事
リフォームの事を
考えるようにしてください。
土地探しの場合
僕が大切にしている考え方の一部を
少し書いてみました。
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